◆相手と音信不通になりたいけれどできる？
何らかのきっかけで知り合いになった相手が宗教の信仰者だったというケースは、ありえないようで実は多々あるとされています。自分自身新興宗教は苦手、もしくはすでに信仰を持っているため、その人とは考えが合わないというケースもあるでしょう。そんなときに相手と距離を置きたい、できれば「音信不通」という形をとりたいと考えることもあるはずです。もちろん自分自身が音信不通になることを望めば、関係を断ち切ることができます。
◆宗教の勧誘パターンは多岐にわたります！
新興宗教はもちろん、既存の宗教などで信者を獲得することは「活動資金を得るための行為、信教及び信徒の繁栄を目指すための行為」です。後者は建前であり、ほぼ前者にウエイトが置かれていることでしょう。
勧誘の際には、「生活の知恵が書かれている冊子を読んでみて」というように、宗教への入り口となる冊子を配布するほか、「一緒にDVDを見たい」というような誘いがあるようです。DVDなどでは子供向けの宗教を解説するアニメや、信者たちが一堂に会する「大会」の様子などが記録されていることが多く、解説を受けるうちに「宗教への勧誘」であることに気づくことがほとんどです。
最近では、ヨガ教室や自己啓発セミナーに参加したら、宗教への勧誘が始まったということも。先に紹介したような「わかりやすく、あからさまな勧誘」とは異なる方法での入り口もみられるようになりました。
このように宗教の勧誘は多岐にわたります。自分自身が「宗教がある生活」とは無縁で過ごしている場合、どれが宗教の勧誘なのか見極められないことが多いのが現状です。気づいたら、宗教の入信を迫られていたということも珍しくはありません。
◆宗教を逃れる対処法とは
一番の対処法は、初めての相手に連絡先を教えないということです。
携帯電話番号や、住所はもちろんLINEのIDやメールアドレスも教えないようにします。もし連絡先を教えてほしいといわれた場合は、「自分から連絡する」と伝え相手の連絡先を教えてもらいましょう。
また、何らかのチラシなどをもらった場合や、相手との会話の中で気になったキーワードがあれば、ネット検索をかけるなどで調べてみることも大切です。ネット検索の結果で連絡を取ってもいいのか判断することをおすすめしています。
しかし、カルト宗教などと呼ばれる新興宗教の信者ほど、巧妙な手段で勧誘に持ち込むため、検索をしても判断がつかないという場合もあるでしょう。こんな時は信頼できる身近な人に相談をすることも一案です。
新興宗教であるほど、「信教を持っている」「宗教に興味がない」という答えを伝えるほど、改宗を勧めるほか信教をもつことの大切さを説教するなど、次々に提案を行い相手が逃げられない状況へ追い込みます。
電話を着信拒否にしても、住所などを把握されている場合は複数名で自宅訪問することもあるようです。もしも、このように「断りたいけれど逃げられない」状況に陥った場合は、警察に相談をしましょう。もしくは法テラスを利用して無料法律相談を行うことで、法律や国の制度と照らし合わせた対処法が見つかります。
◆音信不通になるには？
宗教の勧誘から逃げるために相手と音信不通になりたいというケースもあるでしょう。しかし大半は「大学の同級生」「仕事仲間」というように逃れたくても逃れられないケースであることがほとんどです。しかも、音信不通になるために携帯番号を変える、引っ越して住所を変えるという方法は、よほど身の危険を感じたとき以外は得策ではありません。先にも記しましたが、不用意に自分自身の個人情報を教えないことが大事となります。
また「あなたに興味がない」「あなたとは話をしたくない」「あなたとは考えが合わない」というように、毅然とした態度をとりましょう。このときに「宗教、信教」というキーワードは一切出してはいけません。一対一の関係を保ち、個人に対して興味を持たないと伝えることが大切です。すべての連絡を断ち切り、相手を一切無視してください。
また、「音信不通」という手段を選んだ場合は、第三者に宗教を勧誘した相手の陰口を言うことや、相手の言動や行動に気を付けるよう注意喚起を促すことは絶対しないでください。誰かから相談を受けた場合にのみ、話をするにとどめます。陰口やおせっかいな注意喚起は、あなたの品位を落としてしまうほか、宗教関係者から何らかの攻撃を受ける可能性も否めません。
◆情報収集が大切
もちろん、信教の自由が法律で認められているので宗教を持つこと自体悪いことではありません。すべての信教が悪いものではないので、情報選択は大切です。気を付けるべきは宗教自体ではなく、宗教へのしつこい勧誘だということを理解しましょう。情報収集のほか、困ったことがあれば身近な人へ相談することも大切です。また、自ら個人情報を教えない、主催団体がわからないセミナーには参加しないといった自己防衛対策も必要です。(2023年1月現在）
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